ABOUT COMPANY
概要
| 社名 | カンデラ・メディアテック株式会社 |
|---|---|
| 代表者 | 代表取締役 赤坂 幸宣 |
| 本社所在地 | 〒222-0033 神奈川県横浜市港北区新横浜3-24-5 新横浜ユニオンビル ANNEX6階 |
| テクニカル センター |
〒222-0033 神奈川県横浜市港北区新横浜3-24-11 新横浜ユニオンビル 3階 |
| 設立 | 2002年3月27日 |
| 資本金 | 2,700万円 |
| 事業内容 |
|
| 加盟団体 | デジタル放送推進協会（DPA）：正会員 家電製品協会：特定製造業者（指定法人） |
沿革
| 2002年 (平成14年)3月 |
設立創業 |
|---|---|
| 2002年 (平成14年)4月 |
Dinner TEシリーズ 15型、17型、18型液晶ディスプレイ販売開始 |
| 2003年 (平成15年)8月 |
CANDELAブランドを発表 |
| 2004年 (平成16年)12月 |
液晶テレビ市場に参入 |
| 2005年 (平成17年)4月 |
大手チェーンホテル(2社)に納入開始 |
| 2007年 (平成19年)8月 |
デジタル液晶テレビの販売開始 |
| 2009年 (平成21年)6月 |
テクニカルセンターを兵庫県明石市に開設 |
| 2010年 (平成22年)6月 |
テクニカルセンターを新横浜のコールセンターに合併移転 |
| 2011年 (平成23年)3月 |
創業10周年 |
| 2021年 (令和3年)3月 |
創業20周年 |
| 2021年 (令和3年)4月 |
カンデラ・メディアテック株式会社に社名変更 |
| 2022年 (令和4年)2月 |
アーム式テレビ「mobvl6」発表 |
基本方針
カンデラ・メディアテックでは、未来の人々と地球環境を共有しているとの認識の下、環境への取り組みを経営の最重要課題の一つと位置づけ推進します。
社会規範を守り、たゆまぬ技術開発と行動により、事業活動を通じて豊かで持続可能な社会の実現に貢献していきます。
これまで培った技術や新たに開発する技術を用い、事業活動によって地球環境に与える負荷をできる限り少なくし、かつ生物多様性への配慮に努めていきます。また、各々の製品を継続的に改善し、「高性能」で「省資源」、「省エネルギー」、「ロングライフ」に配慮した製品・サービスを提供することにより、社会に貢献していきます。
「自然と触れ合う活動」を通じて環境マインドを育成し、社員やその家族、地域社会とともに社会貢献活動の輪を広げていきます。
「常により良いものを目指して変革していく」という決意の下、豊かな暮らしづくりと地球環境の改善に貢献します。
環境基準に準拠した製品づくり
パソコンや携帯電話など私たちの生活を豊かにするIT機器はめまぐるしいスピードで進化し、より便利に、より使いやすくなっています。一方、それらが廃棄 される際に＜環境に与える悪影響＞は、より深刻になっています。豊かな地球環境を守るため、私たちは地球に優しい製品づくりに取り組んでいます。
日本において制定された有害物質の含有状況を表示する規格であるJIS規格（J-Moss）対応の製品を販売しております。
J-Mossとは、日本において制定された有害物質（鉛・カドミウム・水銀・六価クロム・ポリ臭化ビフェニル類（PBB類）・ポリ臭化ジフェニルエーテル 類（PBDE類））の含有状況を表示する規格です。資源有効利用促進法の政省令により、液晶テレビや液晶ディスプレイなどの7品目に上記6物質が基準値を超えて含有していれば 『含有マーク』 を表示するよう義務化されました。
リサイクルへの取り組み
「PCリサイクル法」に基づきご使用済みの当社液晶ディスプレイの回収・リサイクルサービス（再生、再使用、再資源化）をご提供するものです。お客様がお持ちの対象製品については、当社にて回収し、再資源化いたします。
「家電リサイクル法」対象製品については、お客様にてリサイクルのお手続きが必要です。お手持ちの液晶ディスプレイの対象法をご確認のうえ、お手続きをお願いいたします。
Copyright © 2021 CANDELA MediaTech Corp.